土壌汚染,汚染土壌,響環境

応急対策は、早期に恒久対策を行うことが出来ない場合に、人の健康を保護し、汚染の拡散を防止するために行う対策のことです。地下水の流入・流出を止める遮蔽板、飛散を防ぐ盛り土・舗装、汚染物質を隔離する封じ込めなどがあります。

大きく分けて土壌から汚染物質を分離除去・分解無害化する「浄化」と、安定物質に変化させて溶け出さなくする「不溶化」に分けられます。揮発性有機化合物は、移動性が大きく「不溶化」が困難であるため、主に「浄化」手法が用いられます。

また、浄化の実施される場所的な手法として以下の３つの処理に分けられます。
土壌を掘り出すことなく対策を実施する「現位置」
土壌を掘削してその土地内で対策を実施する「現地内」
掘削した土壌を外部の処理プラント等に運んで対策を実施する「現地外」

地下水汚染に関しては、揚水処理法や真空抽出法などの分離策がとられます。
1.直接埋立処理（管理型埋立処分）　　2.土壌洗浄　　3.セメントリサイクル処理
1.低温加熱法　　2.高温熱処理（焼却）　　3.溶融処理
1.固化処理　　2.原位置ガラス固化

その他、『封じ込め』　『土壌ガス吸引』　『薬剤処理』　『科学的不溶化』 等があります。

対象重金属	使用薬剤等	作用
砒素化合物	塩化第二鉄・硫酸第二鉄	砒酸鉄を生成
カドミウム化合物	硫化ナトリウム	硫化カドミウムを生成
シアン化合物 （シアノ錯体を含まない場合）	硫酸第一鉄	難溶性塩を生成
鉛化合物	硫化ナトリウム	硫化鉛を生成
水銀化合物	硫化ナトリウム	硫化水銀を生成
六価クロム化合物 (その後中和により固定）	硫酸第一鉄	三価クロムに還元

[ 現地での浄化では長期間かかる場合も、工場での一括処理の為、工期が短縮され、土地の拘束による税金や事業中断等の経済的損失をおさえ、トータルコストの低減につながります。

	現地での浄化では、長期間かかる場合も工場での一括処理の為、工期が短縮され、コストの低減に繋がります。
	周辺環境の保全・・・現地浄化ではない為、汚染物質の飛散・排水等による二次汚染の心配がありません。
	土壌浄化専門工場なので、汚染物質をしっかり除去できます。 （ケースにより不可能な場合もあります。）
	日本で比較的多いケースである少量の汚染土壌から、広域・大量の汚染土壌まで幅広く対応できます。